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06 Feb 2025
Johnson & JohnsonグループのJanssen-Cilag International NVは本日、European Commission（EC）が、上皮成長因子受容体（EGFR）exon 19欠失異変（ex19del）またはexon 21 L858R（L858R）置換変異を有する進行非小細胞肺がん（NSCLC）成人患者の一次治療薬として、アミバンタマブとの併用でlazertinibの販売許可（MA）を承認したと発表した。
ECの承認は、EGFR ex19delまたはexon21 L858R置換変異を有する局所進行または転移性NSCLC患者の一次治療として、アミバンタマブとlazertinibの併用療法をオシメルチニブと比較評価した第Ⅲ相MARIPOSA試験（NCT04487080）の結果によって裏付けられている。
本試験は、主要評価項目である無増悪生存期間（PFS）を達成した。
これらのデータは、2023 European Society of Medical Oncology (ESMO) CongressのPresidential Symposium sessionで紹介され、より長期的追跡データと共にInternational Association for the Study of Lung Cancer (IASLC) 2024 World Conference on Lung Cancer (WCLC)で発表された。
2025年1月7日、J&J社はアミバンタマブとlazertinibの併用療法が、事前に定められた最終的な副次評価項目である全生存期間（OS）を達成し、現在の標準治療であるオシメルチニブ単剤療法との比較において、臨床的に意義のある統計学的に有意なOSの改善を示す新たな好ましいトップラインの結果を発表した。
OS中央値は1年を超えると予想されている。これらの画期的なOSデータは、今後の医学学会で発表される予定である。
「この化学療法を用いないレジメンは、すでにPFSの有意な改善を示しており、新たなトップラインデータは、未治療のEGFR変異NSCLC患者において、現在の標準治療であるオシメルチニブと比較して、中央値で1年以上の延命が期待できることを示唆している」と、European Institute of Oncology（イタリア、ミラノ）のDivision of Thoracic Oncologyの腫瘍内科医であるAntonio Passaro博士（M.D. Ph.D.）は述べた。
「これらの結果は、EGFR変異を有するNSCLCの治療の大きな前進を示す。平均余命の延長は、治療効果を示す重要な指標である。MARIPOSA試験は、この併用療法による一次治療が標準治療を再定義し、患者の転帰に臨床的に意義のある改善をもたらす可能性を再確認するものである」
これまでに報告されたMARIPOSA試験の結果では、アミバンタマブとlazertinibの併用療法の安全性プロファイルは、第Ⅰ-Ⅱ相試験の結果と一致しており、主にグレード1または2の有害事象（AE）であることが示された。
毒性は、NSCLC患者の治療で一般的に用いられる支持療法と共に、投与量の減量や中断でほぼ管理可能であった。
グレードを問わず最も多くみられた試験治療下で発現した有害事象（TEAE）は、爪周囲炎（68％）、インフュージョンリアクション（63％）、発疹（62％）であった。アミバンタマブとlazertinibの併用療法では、オシメルチニブと比較してEGFRおよびMETに関連するAEおよび静脈血栓塞栓症の発生率が高かったが、下痢は例外であり、オシメルチニブの方が高かった。
最も一般的なグレード3以上のTEAEは、発疹（15％）、爪周囲炎（11％）、ざ瘡様皮疹（8％）、肺塞栓症（8％）であった。アミバンタマブ併用療法における治療関連AEによる全試験治療中止率は10％であった。間質性肺疾患（肺炎を含む）の発生率は両群とも3％であった。
「現在、EGFRチロシンキナーゼ阻害薬による治療を受けたEGFR変異を有する進行NSCLC患者の5年生存率は20％未満である」と、EMEA Therapeutic Area LeadでシニアディレクターのHenar Hevia博士（Ph.D.）は述べた。
「本日の承認は、肺がん治療における重要な節目であり、化学療法を用いないレジメンによって患者に新たな治療選択肢をもたらし、愛する人々と過ごす時間をより多く提供できる可能性がある」
今回のECの決定は、EGFR ex19欠失またはexon21 L858R置換変異を有する進行NSCLCの成人患者に対する一次治療として、二重特異性抗体であるアミバンタマブとlazertinibの併用療法のType II variationの適応拡大が、2024年12月にECで承認されたことに続くものである。
（2025年1月21日公開）
