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19 Mar 2021
米国では、ヒトパピローマウイルス（HPV）に対する定期予防接種は11〜12歳の青年に推奨されており、かつ現在、26歳までの男女の両方にキャッチアップワクチン接種が推奨されている。
HPVワクチンは、米国では45歳までの使用が認可されているが、高齢者に対するHPVワクチン接種の健康への影響と費用対効果は不明である。
米国Harvard UniversityのJane Kim氏らが PLOS Medicine誌に発表した研究によると、26歳以上の男女に対するHPVワクチン接種は、高コストだが、限られた健康上の利点しか提供しないことを示唆している。
HPVワクチン接種を26歳超に拡大することに関する国内ガイドラインを提供するために、研究者らは、Harvard UniversityとオーストラリアのCancer Council New South Walesの2つの数学モデルを利用して、HPV感染と子宮頸がん、および6つの非子宮頸がんと生殖器疣贅をシミュレートした。
これらのモデルと米国のデータを使用して、45歳までの女性と男性の両方にHPVワクチン接種を拡大することの生涯コスト、利益、および費用対効果を予測した。
45歳までの人々に対するHPVワクチン接種延長に関連する長期転帰を決定するために、著者らは、より若いコホートでの過去のHPVワクチン接種と女性の現在の子宮頸がんスクリーニングを考慮に入れて、ワクチン接種および非ワクチン接種の高齢者の生涯における健康と経済的影響を予測した
研究者らは、ワクチン接種、子宮頸がん検診、およびHPV関連疾患の医療費を米ドルで計算し、質調整生存年を使用して健康上の利益を推定した。
両方のモデルにおける知見は、26歳超のHPVワクチン接種は、成人男女の両方でワクチンの有効性と防御期間について好ましい仮定をした場合でも、健康上の利点が限られており、費用対効果が高くないことを示唆している。
ただし、この研究には、非子宮頸がんの疾病負荷の経時変化の可能性など、いくつかの重要な制限がある。
著者らは、26歳超の男性のワクチンの有効性に関する試験データが不足していることを指摘し、HPVワクチンを接種している高齢者の健康転帰をより正確に評価するには将来の研究が必要であると述べた。
著者らによると、「われわれの2つの独立したモデルの結果は、26歳超の成人男女に対するHPVワクチン接種は、米国では金額に見合う価値を示す可能性が低いことを示唆している」
ここで報告された研究結果は、公衆衛生上の利益が限られていることを考慮し、26歳超のキャッチアップワクチン接種を推奨しておらず、代わりに27〜45歳の個人での共有臨床意思決定を推奨する予防接種実施諮問委員会の推奨に寄与した。
（2021年3月11日公開）
